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2018/01/30

CES 2018:最新のIoT機器がもたらす利便性に伴う、セキュリティ対策の課題

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IoT(Internet of Things、モノのインターネット)機器の開発はとどまるところを知らず、2016年には 1,570億米ドル(約1.7兆円。2018年1月26日現在)だった世界全体のIoT市場は、2020 年までには4,570億米ドル(約5兆円)へ拡大すると)報じられています

2018年1月7日から12日にかけて、年に一度のイベント「CES(Consumer Electronics Show、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー、)」がラスベガス・コンベンション・センターで開催され、一般利用者向けテクノロジーの業界関係者が集結し、2018年に市場展開される様々な製品が展示されました。2018年は、IoT機器の開発者が最高レベルの利便性を利用者にもたらす製品を市場展開する一年になりそうです。

最も注目を集めたGoogleは、コンベンションセンター前の駐車場に三階建のブースを出展し、「Googleアシスタント」を宣伝しました。また、対話型の音声操作に対応するスマートスピーカ-や、それを使用したキッチン家電製品などを展示しました。情報会社「HIS Markit」は、2018年に利用されるデジタルアシスタント対応の一般利用者向け機器は50億台以上になり、2021年にはさらに30億台余りが追加されると予測しています。

CES 2018で注目された製品は、 Google アシスタントだけではありません。

今回の展示で際立っていたRing製のビデオインターホンとセキュリティカメラは、ワンタッチでホームセキュリティが操作できる点がポイントです。利用者はこれらの機器を使って、スマートフォン、タブレットあるいはPCから自宅を監視することができます。Ringの機器にはすべて広角レンズと内蔵マイクおよび内蔵スピーカが装備されていて、利用者はどこからでも自宅にいる人を確認したり、会話を聞いたり、話しかけたりすることができます。機器が利用者宅での不審な動きを感知すると、即座に利用者へ警報が届き、誰かが自宅に足を踏み入れた場合にはすぐにわかるようになっています。

Muse製の新型「脳波計メガネ」には、脳の活動を追跡するEEG(脳波)センサが内蔵されており、これにより利用者が穏やかな精神状態を得るサポートをします。ヨガなどをするときにこの脳波計メガネをかけると、頭の位置を追跡してバランスを観察することが可能になり、瞑想の効果を向上させることができます。また、特定のタスクに集中する能力を高めることができるため、特にスポーツ選手への効果が見込まれています。

Domaly製の「アラジンスマートランプ」は、夜間発生しやすい高齢者の転倒事故を防ぐために設計された、動作感知器を備えた壁掛け式のスマートランプ(照明)です。このランプは、利用者の転倒を検知すると、緊急連絡先に通知を送ります。さらにこのランプには利用者の動作を追跡する行動解析機能が備わっています。利用者が通常よりトイレに起きる回数が多い時なども、これを感知して親族などに知らせます。

音声で起動するKohler製の話すトイレ「Numi」は、ムード照明、足温器、音楽再生機能、消臭機能などを備え、高度なビデ機能では、“脈動する”、“振り子のように振動する”、“波打つ”のような水勢のバリエーションが選択できます。他には、CamToyによる「Laika」が目を引きました。Laikaは愛犬用のコンパニオンロボットで、飼い主の好きな時に犬の世話を協力してくれます。飼い主が留守のときでも犬が退屈しなくてすむように、自動走行モードに設定することもできます。

これらは、利用者の生活水準を向上させるために設計された数多くのIoT機器の一部にすぎません。スポーツ選手や高齢者の他にも、一般利用者にとって大変有益なものとなる機器もあるでしょう。

このようなIoT機器が今後さらに開発されていくに従って、IoT機器を狙う脅威から利用者を保護するための十分なセキュリティ対策が必要になります。、報道によると、2015年から2020年の間には、IoT機器のセキュリティ対策費用として6兆ドルが費やされる、と予測されています。

一般利用者は、スマートデバイスなどのIoT機器を利用するにあたって、あらかじめセキュリティに意識を向け、必要な対策を行なうことでリスクを緩和することができます。例えば、スマートデバイスの環境を保護し攻撃を防ぐためには、家庭用ルータのセキュリティ設定を確認したり、出荷時設定のパスワードを変更するといったことは大変効果的です。

一般利用者にIoT機器を提供する事業者は、自社製品にセキュリティ対策を組み込む重要な役割を担います。

どのようなIoT機器でも、インターネットに接続されれば悪用されるリスクがあることを理解し、製品の開発段階から適切なセキュリティ対策を導入することが製品の機能拡充と同等に重視されるべきです。

セキュリティの十分に施されたIoT機器を開発・提供するにあたって、具体的にどのような視点や対策が必要になるのかについては、以下のベストプラクティスを参考にしてください。

ダウンロードはこちらから:IoTセキュリティガイドライン -デバイスライフサイクルの概要-

(※クリックするとトレンドマイクロ資料ダウンロードページへ移動します。)

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