TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第3回は、侵害後の端末調査から終息宣言までの判断軸を、インシデント対応（IR：Incident Response）実務の視点から整理します。

2026年10月1日に施行される「サイバー対処能力強化法」および「整備法」、いわゆる「能動的サイバー防御法」。制度の全体像と組織が備えるべきポイントを解説します。

TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第2回では、自動隔離・MDR・判断基準（クライテリア）を整え、検知後の対応につなげる方法を示します。

報道等でも目にするようになったランサムウェア攻撃者グループ「RansomHouse」。トレンドマイクロが「Water Balinsugu」という呼称で追跡するこのグループは、どのような特徴をもつのでしょうか？

TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第1回では、EDR導入後も被害が広がる理由を、組織の体制と判断の観点から示します。

2025年の標的型攻撃（APT）をまとめて解説します。そこから見えてくるのは、AIの悪用によるサイバー攻撃の高速化・低コスト化・広範囲化でした。これに対して組織はどのように対策すればよいのでしょうか？

様々なサイバー攻撃の端緒として悪用されることが多いソーシャルエンジニアリング。新たな騙しの手口「ClickFix（クリックフィックス）」とその特徴を解説します。

「USBを悪用したサイバー攻撃」を久しぶりに聞いたという方も多いのでは？しかし実態は、まだ脅威として存在する攻撃手法です。今回は、USBを悪用したサイバー攻撃の変遷と対策を解説します。

2026年5月下旬以降、国内の複数の企業・団体のWebサイトで、閲覧中に不審な認証画面が突然表示される事象が相次いでいます。その要因となった「polyfill.io」とは一体何なのか？対策も併せて解説します。

2025年12月上旬から、社長など法人組織の代表を騙り、LINEなどに誘導するビジネスメール詐欺が急増しています。ビジネスメール詐欺の概要や、「CEO詐欺」で新たに確認している手口を解説します。

2025年11月に開催されたアサヒグループホールディングスの記者会見で明らかにされた内容を基に、2026年の公表情報も踏まえ、今回の事例の特徴を考察します。

当社主催のサイバーセキュリティカンファレンス。2026年は、イベント名を「Trend World Tour」から「TrendAI™ Spark」へと一新。開催地も5都市へと拡大します。ぜひお近くの会場にお越しください！

本ブログでは、TrendAI Vision One™ Services – Managed Detection and Response (MDR) の研究者が、攻撃者がどのように再構成された ScreenConnect クライアントを配布、インストール、運用しているのか、そして従来型マルウェアを検知する防御をなぜすり抜けるのかを解説します。

電力網、交通網、水道システム、病院、金融機関といった重要産業・産業インフラは今や、AIによって増強された新世代のサイバー脅威の主要な標的となっています。AIは単に攻撃の数を増やすだけではありません。脆弱性の発見から悪用、事業妨害までの時間を圧縮し、かつては数週間あった警戒の猶予を数時間にまで縮めています。

標的を絞った誘導メールへのワンクリックにより、有効なMicrosoft 365セッショントークンが攻撃者の手に渡りました。取引先になりすまし、支払いの振込先を変えるには、それだけで十分でした。TrendAI Vision One™ Services – Managed Detection and Response（MDR）が、この攻撃を根本原因まで追跡します。

今月のリリースは、先月と比べれば小規模になったものの、過去の水準からみれば依然として大規模です。「例を見ない規模」の基準そのものを見直す時期に来ているのかもしれません。

ソブリンAIでは、セキュリティスタックのあらゆるレイヤーの責任が運用者の手に委ねられます。本記事では、この転換に伴う脅威と、国家が保有するAIシステムの信頼性を保つための実践的なコントロールをあわせて解説します。

TrendAI™ Researchが米国のデータセンター周辺にあるICSプロトコルを調査したところ、冷却、電力、環境設備といった重要インフラを制御する数千台の脆弱なデバイスが見つかりました。運用効率を重視し、セキュリティを前提とせずに設計されたこれらのシステムは、公開インターネットからアクセス可能な状態にありました。

TrendAI™は、実際に悪用されているリスクを示す実証済みのシグナルとして、CISA KEVカタログへの取り組みを一段と強化しています。TrendAI™は、AIを活用してTrendAI™ ZDIのリサーチ、エクスプロイトインテリジェンス、エクスポージャーの状況、ビジネスリスクを組み合わせ、継続的なAI支援型の優先順位付けを実現することで、セキュリティチームのより良い意思決定と迅速な対応を支援します。

本記事は、「エージェント型AIを乗っ取る」三部作の最終回として、第2回で実証したリターン・トゥ・ツール（RTT）攻撃（「読み取り専用」Postgresのバイパス、サポートチケットを起点とするランサムウェア、本人確認（KYC）パスポートによる情報流出）に対する防御策を取り上げます。この新しいクラスの攻撃に対して、何が有効で何が有効でないのかを見ていきます。

TrendAI™ Researchは、認証直後のセッションをトークンごと攻撃者に渡してしまうおそれのあるオープンリダイレクト脆弱性をDifyのログイン後フローに発見し、詳細の公開に先立ち、ベンダーと連携してすべてのサインイン経路で修正を完了させました。

シンガポール警察（SPF）は、パキスタンの国家サイバー犯罪捜査庁（NCCIA）およびINTERPOL（国際刑事警察機構）と緊密に連携し、4つの大陸にまたがる犯罪者顧客にサービスを提供していたフィッシング事業「Tycoon2FA」に関与した2名を逮捕しました。

内部不正の実行者となる内部関係者の需要と供給は、散発的な機会主義的犯行から、ブローカー、リクルーター、紹介報酬、保証人サービス、収益分配の取り決めまで揃った、構造化された活発な犯罪市場へと進化しています。本リサーチでは、この市場をさまざまな業界にわたって検証します。

少なくとも7つの州で、インターネットに接続されたままの機器を起点とする障害が報告されています。問題の大半は設定とアクセス制御に起因するものであり、本記事では最初に対処すべきポイントを解説します。