報道等でも目にするようになったランサムウェア攻撃者グループ「RansomHouse」。トレンドマイクロが「Water Balinsugu」という呼称で追跡するこのグループは、どのような特徴をもつのでしょうか？

TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第1回では、EDR導入後も被害が広がる理由を、組織の体制と判断の観点から示します。

2025年の標的型攻撃（APT）をまとめて解説します。そこから見えてくるのは、AIの悪用によるサイバー攻撃の高速化・低コスト化・広範囲化でした。これに対して組織はどのように対策すればよいのでしょうか？

様々なサイバー攻撃の端緒として悪用されることが多いソーシャルエンジニアリング。新たな騙しの手口「ClickFix（クリックフィックス）」とその特徴を解説します。

「USBを悪用したサイバー攻撃」を久しぶりに聞いたという方も多いのでは？しかし実態は、まだ脅威として存在する攻撃手法です。今回は、USBを悪用したサイバー攻撃の変遷と対策を解説します。

2026年5月下旬以降、国内の複数の企業・団体のWebサイトで、閲覧中に不審な認証画面が突然表示される事象が相次いでいます。その要因となった「polyfill.io」とは一体何なのか？対策も併せて解説します。

2025年12月上旬から、社長など法人組織の代表を騙り、LINEなどに誘導するビジネスメール詐欺が急増しています。ビジネスメール詐欺の概要や、「CEO詐欺」で新たに確認している手口を解説します。

2025年11月に開催されたアサヒグループホールディングスの記者会見で明らかにされた内容を基に、2026年の公表情報も踏まえ、今回の事例の特徴を考察します。

当社主催のサイバーセキュリティカンファレンス。2026年は、イベント名を「Trend World Tour」から「TrendAI™ Spark」へと一新。開催地も5都市へと拡大します。ぜひお近くの会場にお越しください！

フランスの公的就業支援機関France Travailにおけるデータ侵害事例は、3,680万件の記録を流出させただけではなく、既知のセキュリティ上の問題が放置されたときに何が起こるのか？を明らかにしました。

2025年のランサムウェア被害では攻撃者による「EDR回避」が確認されました。それでもEDRの有効性に変わりはありません。今一度セキュリティの原則に立ち返り、組織が取るべき対策の方向性を探ります。

2026年4月、Anthropicは防御側を優先する形で、フロンティアAIモデル「Claude Mythos」のプレビュー版を、Project Glasswingのメンバー組織に限定的に共有しました。今回は、その影響と意義を解説します。

TrendAIは、NvidiaのOpen Secure AI Allianceに設立パートナーとして参画し、オープンモデル、ハーネス、リサーチの推進を通じてサイバー防御の強化に取り組みます。

本稿では、国家サイバー戦略の3つの柱を詳しく取り上げ、政府機関による戦略の安全な実行をTrendAI™の各種機能がどのように支援するかを解説します。

CISAのBOD 26-04と新たなファイブアイズ共同声明は、脆弱性管理における同じ喫緊の課題を浮き彫りにしています。これらの動きが自組織のセキュリティプログラムに何を意味するのかを解説します。

AIエージェントが、侵入からデータ破壊までのランサムウェア攻撃を初めて単独で実行しました。TrendAI™ Researchが予測してきた自律型攻撃は現実のものになり始めており、その防御は、既知の痕跡のブロックから挙動の検知へと軸足を移すことになります。

2026年6月11日、アメリカ・カナダ・メキシコの3カ国共催によるFIFAワールドカップ2026が開幕し世界中の注目を集めました。このような大規模なイベントは、サイバー犯罪者にとっても格好の標的となり、大会に便乗したネット詐欺が世界中で確認されています。

OpenAIの自社モデルがテスト用サンドボックスを脱出し、評価課題を解くためにHugging Faceのサーバへ侵入しました。人間の攻撃者は関与していません。本インシデントは、エージェント型AIの安全性を保つうえで、モデルをどう訓練するかだけでなく、どう封じ込めるかが問われる時代に入ったことを示しています。

デバイスコードフィッシングとは、入力操作などに制約のあるデバイス向けに設計された正規の認証機能を悪用する攻撃手法のことです。本記事では、この攻撃手法の仕組みを解説するとともに、最近確認された事例の分析結果を基に、企業組織が実施すべき多層的な防御策についてお伝えします。

TrendAI™ Researchが、継続中のPLC悪用攻撃に関してCISAが更新した共同アドバイザリの変更点、本活動が2023年の類似キャンペーンよりも危険となり得る理由、そして組織が自らを守るために今すぐ実行できる対策を解説します。

エージェント型AI、国家支援型の攻撃者、サービスとしてのサイバー犯罪（Cybercrime-as-a-Service）はいかにして金融セクターの防御を追い越しつつあるのか。そして、防御側はいかにしてマシンスピードで対抗できるのか。

近年のMicrosoft 365認証情報窃取の大部分を担っていたフィッシング・アズ・ア・サービス（PhaaS）プラットフォーム「Kratos」が、「Olympus Blade」と呼ばれる作戦により、ドイツ連邦刑事庁（BKA）とインターネット犯罪対策中央局（ZIT）によって閉鎖されました。

2026年、脆弱性開示の「量」と悪用可能な「リスク」を切り分けるための、セキュリティリーダー向けブリーフィングです。

世界各国の政府が国内AIの開発に巨額の資金を投じています。しかし、ソブリンAI戦略づくりの競争は、主権の実現に本当は何が必要なのかという明確な理解を置き去りにして進んでいます。本リサーチは、政府や企業のリーダーに向けて、どの程度の主権が必要で、それがどこで最も重要になるのかを見極めるための、レイヤーごとの実践的なフレームワークを提示します。