TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第3回は、侵害後の端末調査から終息宣言までの判断軸を、インシデント対応（IR：Incident Response）実務の視点から整理します。

2026年10月1日に施行される「サイバー対処能力強化法」および「整備法」、いわゆる「能動的サイバー防御法」。制度の全体像と組織が備えるべきポイントを解説します。

TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第2回では、自動隔離・MDR・判断基準（クライテリア）を整え、検知後の対応につなげる方法を示します。

報道等でも目にするようになったランサムウェア攻撃者グループ「RansomHouse」。トレンドマイクロが「Water Balinsugu」という呼称で追跡するこのグループは、どのような特徴をもつのでしょうか？

TrendAI™ のインシデント対応サービスの現場で得た知見から、EDRを「設計して使う」考え方を3回にわたって解説します。第1回では、EDR導入後も被害が広がる理由を、組織の体制と判断の観点から示します。

2025年の標的型攻撃（APT）をまとめて解説します。そこから見えてくるのは、AIの悪用によるサイバー攻撃の高速化・低コスト化・広範囲化でした。これに対して組織はどのように対策すればよいのでしょうか？

様々なサイバー攻撃の端緒として悪用されることが多いソーシャルエンジニアリング。新たな騙しの手口「ClickFix（クリックフィックス）」とその特徴を解説します。

「USBを悪用したサイバー攻撃」を久しぶりに聞いたという方も多いのでは？しかし実態は、まだ脅威として存在する攻撃手法です。今回は、USBを悪用したサイバー攻撃の変遷と対策を解説します。

2026年5月下旬以降、国内の複数の企業・団体のWebサイトで、閲覧中に不審な認証画面が突然表示される事象が相次いでいます。その要因となった「polyfill.io」とは一体何なのか？対策も併せて解説します。

2025年12月上旬から、社長など法人組織の代表を騙り、LINEなどに誘導するビジネスメール詐欺が急増しています。ビジネスメール詐欺の概要や、「CEO詐欺」で新たに確認している手口を解説します。

2025年11月に開催されたアサヒグループホールディングスの記者会見で明らかにされた内容を基に、2026年の公表情報も踏まえ、今回の事例の特徴を考察します。

当社主催のサイバーセキュリティカンファレンス。2026年は、イベント名を「Trend World Tour」から「TrendAI™ Spark」へと一新。開催地も5都市へと拡大します。ぜひお近くの会場にお越しください！

TrendAI™のAWS Marketplaceにおける売上高が10億ドルを突破しました。この大台を超えたAWS独立系ソフトウェアベンダ（ISV）は、これまでにも限られています。その背景には2,900件を超えるプライベートオファーと、購入手続きに妨げられることなく実際のセキュリティギャップを迅速に解消してきた数千ものセキュリティチームがあります。

TrendAI™による評価では、エージェント型エクスプロイト修復エンジン（コードネーム：AESIR）がCyberGymで97%を記録しました。同社が提出した結果はリーダーボードで首位となり、GPT-5.6 SolとClaude Mythos 5をいずれも12ポイント以上上回っています。モデル単体の性能ではなく、AIシステムのアーキテクチャが結果を左右したとしています。

TrendAI™のエージェント型エクスプロイト修復エンジン「AESIR」に、新たな脅威ハンティングコンポーネントが加わりました。脆弱性の開示後も可視性を維持し、1年以上にわたるハニーポットのデータを、ローダフレームワーク「LF3」へと結び付けた初の調査結果を紹介します。

TrendAI™ Researchは、まったく異なるおとりアプリケーションと互いに無関係なペイロードを、共通のツールキットで配信する3つのキャンペーンを追跡しました。本稿では、第1段階をピクセルデータに隠す手法から、複数のペイロードを配信できる柔軟な共通ローダーまで、攻撃チェーンの全体像を分析し、攻撃者が配信メカニズムを標準化している実態を明らかにします。

パッチが適用されていない、または脆弱性を抱えるアプリケーションや組織のITインフラは、どのようなリスクにさらされるのでしょうか。本記事では、企業の脆弱性管理とパッチ管理にまつわる課題を仮想パッチがどのように解決するのかを解説します。

2026年7月、英国の発電施設がサイバー攻撃を受けたと報じられました。単一施設の停止であっても、産業インフラ全体のレジリエンスをめぐる幅広い問題が浮き彫りになります。

TrendAI™ Researchは、npmのオープンソースエコシステムで最近発見された高度な脅威、RedC2 Linuxインプラントを包括的に分析しました。

本ブログでは、TrendAI Vision One™ Services – Managed Detection and Response (MDR) の研究者が、攻撃者がどのように再構成された ScreenConnect クライアントを配布、インストール、運用しているのか、そして従来型マルウェアを検知する防御をなぜすり抜けるのかを解説します。

電力網、交通網、水道システム、病院、金融機関といった重要産業・産業インフラは今や、AIによって増強された新世代のサイバー脅威の主要な標的となっています。AIは単に攻撃の数を増やすだけではありません。脆弱性の発見から悪用、事業妨害までの時間を圧縮し、かつては数週間あった警戒の猶予を数時間にまで縮めています。

標的を絞った誘導メールへのワンクリックにより、有効なMicrosoft 365セッショントークンが攻撃者の手に渡りました。取引先になりすまし、支払いの振込先を変えるには、それだけで十分でした。TrendAI Vision One™ Services – Managed Detection and Response（MDR）が、この攻撃を根本原因まで追跡します。

今月のリリースは、先月と比べれば小規模になったものの、過去の水準からみれば依然として大規模です。「例を見ない規模」の基準そのものを見直す時期に来ているのかもしれません。

ソブリンAIでは、セキュリティスタックのあらゆるレイヤーの責任が運用者の手に委ねられます。本記事では、この転換に伴う脅威と、国家が保有するAIシステムの信頼性を保つための実践的なコントロールをあわせて解説します。