APIセキュリティは、データ侵害や不正アクセス、その他の脅威からAPIを保護するためのプロトコル、プロセス、ベストプラクティスを包含するサイバーセキュリティの一分野です。
目次
APIセキュリティは、複数のツールを組み合わせることで、組織がAPIの脆弱性を悪用した攻撃から防御できるよう支援します。これにより、機密情報の保護はもちろん、Webアプリケーション、モバイルアプリケーション、クラウドサービス、さらにはIoTデバイスの安全性を確保することが可能になります。
API(Application Programming Interface)は、異なるソフトウェアアプリケーション同士が通信し、データを共有するためのコードベースのルールやプロトコルです。
APIは、アプリケーション間でのデータ交換を可能にする一方で、攻撃者にとってはアプリケーション本体、実行環境、そして取り扱うデータへのアクセス手段となる可能性があります。そのため、APIはセキュリティ対策の重要な対象となります。
APIセキュリティでは、認証と承認、プロアクティブなアクセス制御、データ暗号化技術、TDRなどのツールを使用して、次のような偶発的または悪意のあるさまざまな脅威からAPIを保護します。
APIにはさまざまな種類があります。一般的なAPIには、以下などが挙げられます。
APIには基本的に、ソフトウェア開発者がさまざまなアプリケーションのデータや機能にアクセスして独自のアプリに統合できるようにするプログラミングインターフェースが含まれます。
APIの利点は、開発者がすべての機能をゼロから開発する必要がない点にあります。既存のアプリケーションから機能を呼び出すだけで、独自のソフトウェアを改良することができます。
APIセキュリティは、組織がAPIの整合性を維持し、機密情報をサイバー攻撃から守ることで、企業の評判やパートナー・お客さまからの信頼を保つために不可欠です。
その背景には、組織が製品・サービス・情報を、モバイルアプリ、クラウドネイティブおよびクラウドベースのアプリケーション、Webアプリケーション、SaaS(Software as a Service)など、複数のプラットフォームやデバイスに安全かつ確実に提供するために、APIへの依存度を高めているという現状があります。
これらのアプリケーションが扱うデータは、企業にとって極めて重要な資産であり、ビジネスの根幹を支える要素です。APIはそのデータの入り口であり、通信の要となるため、侵害された場合には、生産性や収益性、ブランド価値に深刻な影響を及ぼす可能性があります。その結果、多額の罰金、長期的な業務停止、法的措置などのリスクが生じることもあります。
こうした理由から、APIは攻撃者にとって魅力的な攻撃ベクトルとなっており、強固なAPIセキュリティ対策が求められています。
さらに、APIセキュリティは、GDPR(一般データ保護規則)やCCPA(カリフォルニア州消費者プライバシー法)など、各国・各地域のデータプライバシー関連法規制への準拠を支援するうえでも重要な役割を果たします。
APIの利用が拡大するにつれ、サイバー攻撃やAPIセキュリティに対するその他のリスクの数、頻度、そして巧妙さも増加しています。APIセキュリティに対する最大かつ最も危険なリスクには、以下などが挙げられます。
2024年には、脆弱性を突いた攻撃により、LinkedIn、Facebook、Snapchat、Duolingo、X(旧Twitter)などのサービスにおいて、数億人規模のユーザーのプライベートアカウントが侵害されました。
2023年、OWASP(Open Web Application Security Project)は、企業がAPIセキュリティに対する最も危険な脅威を特定、理解し、保護するための支援として、「APIセキュリティリスク トップ10」の最新リストを公開しました。リストには以下の内容が含まれています。
APIセキュリティソリューションは、設計、コーディング、実装、保守に至るまで、ライフサイクルのあらゆる段階でAPIを保護するために、さまざまなツール、テクノロジー、ベストプラクティスを組み合わせます。これには以下が含まれます。
既知および新たな脅威からデータとアプリケーションを保護するためには、効果的なAPIセキュリティ戦略の策定が不可欠です。すべての組織が取り組むべきベストプラクティスとして、以下のポイントが挙げられます。
・APIのインベントリ化と脆弱性の把握:まず、組織内で利用されているすべてのAPIを可視化し、セキュリティ上の弱点や設定ミス、脆弱性を検出・修正する必要があります。これにより、シャドーAPIやゾンビAPIのリスクを低減できます。
・強固な認証・認可の実装:OAuth(オープン認証)トークン、OIDC(OpenID Connect)コントロール、APIキー、mTLS(相互TLS)などの技術を活用し、厳格な認証・認可メカニズムを構築します。これにより、APIおよびそのデータへのアクセスを適切に監視・制御できます。
・高度な暗号化の導入:データの盗難や不正使用、改ざんを防ぐために、通信経路や保存データに対して強力な暗号化を適用することが重要です。
・使用制限の設定:レート制限、スロットリング、データクォータなどを導入することで、APIの過剰利用や悪用を防止し、帯域幅の確保とバックエンドの保護を実現します。これにより、DDoS攻撃などによるサービス停止リスクを軽減できます。
・継続的な監視とテスト:すべてのAPI、関連するセキュリティツール、エンドポイントは定期的にテストを実施し、継続的に監視する必要があります。脆弱性スキャンを通じて潜在的な欠陥や設定不備を特定し、APIセキュリティ対策が常に最新かつ包括的であることを確認します。
API技術の進化に伴い、新たな脅威や攻撃ベクトル、セキュリティリスクが次々と登場すると予測されます。特に、企業がAPI上で動作するMCP(Model Context Protocol)を通じてAgentic AI通信の導入を進める中で、APIセキュリティの重要性はさらに高まっています。
こうした課題に対応するため、APIセキュリティはニューラルネットワークや機械学習などのAI技術への依存度を高めていくと考えられます。
AIを活用した新しいセキュリティツールは、APIに対する脅威の検出・対応能力を向上させ、データ侵害やサイバー攻撃の防止に貢献します。これにより、深刻な被害が発生する前に脅威を予測・遮断することが可能になります。
今後のAPIセキュリティのトレンドとしては、継続的なAPIセキュリティ評価、業界標準とベストプラクティスの適用、そして適用されるデータプライバシー規制へのコンプライアンスの必要性が高まることが挙げられます。こうした取り組みは、組織が貴重な情報を保護し、APIの整合性、セキュリティ、そしてレジリエンスを維持する上で役立ちます。
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APIは「Application Programming Interface」の略です。APIは、モバイルアプリケーションとWebアプリケーションが相互に連携し、データを共有し、通信できるようにするバックエンドのフレームワークです。
APIセキュリティは、組織がAPIをサイバー攻撃から保護し、機密データや個人情報、独自データが侵害されたり盗まれたりするのを防ぐのに役立ちます。
私たちが日常的に使用するAPIには、PayPalを使用してオンライン購入の支払いを行える支払い処理API、配達を追跡したりUberを探したりできるGoogle マップAPI、FacebookまたはGoogleアカウントを使用してWebサイトにログインできるログインAPIなどがあります。
APIセキュリティは、APIへのアクセスを制限し、APIデータへの不正アクセスを防ぐことで、データ侵害やサイバー攻撃を防止します。
Web APIはHTTPを使用してデータを共有します。HTTPSを有効にすると、共有データが暗号化され、REST APIとHTTPクライアント間の通信が保護されます。
APIは、レート制限、データスロットリング、承認とアクセス制御、スキーマ検証、DDoS軽減策など、さまざまなツールを使用して保護できます。
API認証は、APIユーザのIDを検証します。API承認は、ユーザがアクセスできるデータやサービスを制御します。
OAuth 2.0は、サードパーティクライアントがAPIにアクセスする方法を指示、制限、または管理する業界標準の認証プロトコルです。
APIゲートウェイは、APIとクライアントまたはユーザ間でやり取りされるデータへのアクセスを認証および制御することで、APIトラフィックを保護します。
APIエンドポイントは、APIゲートウェイ、APIトークン、OAuth認証、ゼロトラストポリシー、mTLS暗号化などのツールを使用して保護できます。
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