サステナビリティは、当社の企業ビジョンとコアバリューの重要な一部であり、すべての人にとってより良い未来を創造するために社員を鼓舞することで、日々の業務に組み込まれるよう努めております。当社は事業とサプライチェーン全体で環境フットプリントを最小化することに取り組み、環境の持続可能性を重視するデータセンターパートナーと協力することで、二酸化炭素排出量とエネルギー消費量の削減に努めております。
地球を守るための取り組みについて従業員の意識を高めるとともに、事業全体で廃棄物を削減する努力を続けており、低炭素な未来の実現に向けた具体的な行動を推進しております。当社は、デジタル情報の先に人間がいるということを理解し、情報を守り、人を守り、その人が生きる地球を守るという包括的なアプローチを採用しております。
算定対象(Scope/カテゴリ) | 排出量(tCO2) | 割合 | ||
---|---|---|---|---|
Scope1 | 燃料の使用 | 3.9 | 0.05% | |
Scope2(マーケット基準) | 電力および蒸気 | 146.2 | 1.79% | |
Scope2(ロケーション基準) | 電力および蒸気 | 394.1 | ― | |
Scope3 | カテゴリ 1 | 購入した製品およびサービス | 7,294.8 | 89.43% |
カテゴリ 2 | 資本財 | ― | ― | |
カテゴリ 3 | 燃料およびエネルギー関連活動 | 65.3 | 0.80% | |
カテゴリ 4 | 上流の輸送および物流 | 182.2 | 2.23% | |
カテゴリ 5 | 事業から出る廃棄物 | 229.6 | 2.81% | |
カテゴリ 6 | 出張 | 104.4 | 1.28% | |
カテゴリ 7 | 雇用者の通勤 | 115.1 | 1.41% | |
カテゴリ 8 | 上流のリース資産 | ― | ― | |
カテゴリ 9 | 下流の輸送および物流 | ― | ― | |
カテゴリ 10 | 販売製品の加工 | ― | ― | |
カテゴリ 11 | 販売製品の使用 | ― | ― | |
カテゴリ 12 | 販売製品の廃棄 | 15.5 | 0.19% | |
カテゴリ 13 | 下流のリース資産 | ― | ― | |
カテゴリ 14 | フランチャイズ | ― | ― | |
カテゴリ 15 | 投資 | ― | ― |
※カテゴリ2/8/9/10/11/13/14/15は排出量極小の為、算定対象外としております。
LEDへの切り替え
本社のあるJR新宿ミライナタワーに移転する際に、照明設備を省エネ効率の高いLEDに切り替え済みです。
また、他営業所につきましても順次LEDに切り替えを開始。現在、大阪営業所、名古屋営業所はLEDに対応済です。
再生可能エネルギー証明書の購入
本社があるJR新宿ミライナタワーの2023年度自社の消費電力を100%再生可能エネルギーで補うため、再生可能エネルギー「785,944Mwh」分のクレジットを購入しております。
当社日本国内オフィスの
二酸化炭素排出量
東京 | 名古屋 | 大阪 | 福岡 | 国内(計) | |
---|---|---|---|---|---|
2019年 | 635 | 18 | 33 | 9 | 695 |
2020年 | 543 | 15 | 26 | 6 | 590 |
2021年 | 533 | 15 | 23 | 6 | 578 |
2022年 | 554 | 14 | 22 | 8 | 598 |
2023年 | 581 | 13 | 23 | 6 | 623 |
2024年 | 138 (351) |
2 (14) |
4 (27) |
6 (6) |
150 (398) |
※マーケット基準で記載
2024年の()内はロケーション基準の数値
(単位:t-CO2)
2020年以降は社員の8割を超える社員がリモートワークを行っており、コロナ前(2019年)から排出量の削減を続けております。
2023年は東京本社オフィス移転の影響により、一時的に排出量が二重の計測になったことで前年度より排出量は増加しましたが、2024年は減少しています。
※2024年度よりCO2排出量算出システムの導入に伴い排出量の算定方法を変更しております。
トレンドマイクログループが利用する
データセンターの二酸化炭素排出量
社内データセンター | 社外クラウドデータセンター | |
---|---|---|
2020年 | 1,244 | 3,837 |
2021年 | 915 | 5,054※ |
2022年 | 522 | 4,185※ |
2023年 | 347 | 4,344 |
2024年 | 250 | 3,598 |
(単位:t-CO2)
当社グループは、お客様向けのSaaSサービス提供に際し、社外のクラウドデータセンターを利用しております。
環境の持続可能性を重視するデータセンターパートナーと協力することで、二酸化炭素排出量とエネルギー消費量の削減に努め、低炭素な未来の実現に向けた取り組みを行っております。
※外部データセンターが提供する公式測定ツールのリリースにより過年度(2021年、2022年)の排出量を修正しました。
2024年度におけるエネルギー使用量・再生可能エネルギー使用量
事業活動 | 再生可能エネルギー源 からのエネルギー量 |
非再生可能エネルギー源 からのエネルギー量 |
総エネルギー量 (再生可能+非再生可能) |
---|---|---|---|
燃料(原材料を除く) | 0 | 5.69 | 5.69 |
電力 | 81.309 | 848.104 | 929.413 |
熱(蒸気・冷熱) | 0 | 4.39 | 4.39 |
自家生成非燃料 再生可能エネルギー |
0 | 0 | 0 |
合計エネルギー消費量 | 81.309 | 858.184 | 939.493 |
(単位:MWh)
2024年 | |
---|---|
廃棄物排出量 | 154 |
(単位:t)
気候変動対策や環境負荷の軽減に取り組む必要性を訴求するための研修を実施しました。今後も社員の意識醸成を図るための施策を実施し、環境保全対策に関する施策を実行するよう努力いたします。
ごみの分別については、入社者全員に対して、人事総務本部より、毎回(月2回)オリエンテーションが行われています。
受講率:100%
※病気休職者を除く全社員が受講
教育内容:サステナビリティの基本、他社のCO2排出量削減・廃棄物に関する取り組み、サステナビリティに関する機会とリスク
サステナビリティ研修内容
オフィス・営業所にペットボトルのキャップを回収するボックスを設置し、回収したキャップをリサイクルすることで累計で2,264.63㎏分のCO2発生量を抑制しております。
廃棄委託事業者と連携し、情報保全処置を実施した後に、廃棄するPCをリサイクルしております。
本社や営業所に紙回収ボックスを設置し、リサイクルすることで2,455.3kg分のCO2排出量を抑制しております。
お客様向けのSaaSサービス提供に際し、社外のクラウドデータセンターを利用しております。環境の持続可能性を重視するデータセンターパートナーと協力することで、CO2排出量の削減に努め、低炭素な未来の実現に向けた取り組みを行っております。