「2030年のサイバーセキュリティの未来」を示すWebドラマを公開

~一記者の目を通して、未来のサイバー犯罪や顕在化するセキュリティ問題を浮き彫りに~

2021年11月25日

トレンドマイクロ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO:エバ・チェン 東証一部:4704、以下、トレンドマイクロ)は、2030年のサイバーセキュリティの未来を示すWebドラマ「A Glimpse into the Future: Trend Micro's Project 2030」(日本語字幕版)※1を、本日より公開することをお知らせします。
本作品は、現在から9年後の「2030年」における架空の国家を舞台に、社会情勢や市民生活の状況変化に触れながら、当社が予想する「新たなサイバー犯罪の形」や「将来的に顕在化するセキュリティ問題」を浮き彫りにします。また本作品の制作にあたっては、当社が公開した報告書「Project 2030 サイバーセキュリティの未来シナリオ※2」が基となっています。
本日より予告編動画を公開し、11月29日(月)より全9エピソードをオンラインにて順次公開します。本作品は、インターネット環境をお持ちの方であれば、どなたでも無料で視聴いただけます※3
※1 この作品はフィクションです。登場する人物・団体・名称等は架空であり、実在のものとは関係ありません。
※2 報告書「Project 2030 サイバーセキュリティの未来シナリオ」
※3 YouTubeを利用可能な環境が必要です。


トレンドマイクロ「Project 2030」特設サイト

 

<あらすじ>

西暦2030年―。高度にコネクテッド化が進んだ国家「ニュー・サン・ジョバン」。目に装着したウェアラブルデバイスでデジタル上の家族や友人と会話し、自宅の4Dプリンターで「食品を印刷」して食事を楽しむ市民の間では、さらなる高機能化・統合化を求める人々と、プライバシーの保護を訴える人々の間で対立が起きていた。
新鋭のジャーナリストのジュリア・サンチェスは、時々のキーパーソンへのインタビューを配信しながら生活していたが、近頃の話題は陰謀論やプライバシー保護の問題ばかりだ。一方、新型の医療用4Dインプラントの発表を控えるKoRLo社のカリスマCEOリチャード・グレイブスの元に、最悪の知らせが届く。そんな中、ジュリアと父の会話中、突然父の通信が途切れ―。

 

<各エピソード公開(日本語字幕版)予定>
・予告編(11月25日公開)
・エピソード1「プロローグ」(11月29日公開予定)
・エピソード2「事件」(12月2日公開予定)
・エピソード3「嘘つき、人殺し」(12月6日公開予定)
・エピソード4「この男は誰だ?」(12月9日公開予定)
・エピソード5「カネを追え」(12月13日公開予定)
・エピソード6「賢者」(12月16日公開予定)
・エピソード7「真実を、いつも」(12月20日公開予定)
・エピソード8「真実は…」(12月23日公開予定)
・エピソード9(最終話)「手に入らないもの」(12月27日公開予定)


<本作品の基礎となった報告書「Project 2030 サイバーセキュリティの未来シナリオ」について>
本報告書は、デジタル倫理やAIなどの新興技術の誤用に関する専門家で、元Facebookの欧州・中東・アフリカ地域のTrust & Safety担当マネージャー、現ボーンマス大学客員教授のVictoria Baines博士と、当社のセキュリティリサーチバイスプレジデントであるRik Fergusonの共著により、当社が2021年5月に公開したものです。
本報告書の内容は、これまで確認されたサイバー攻撃やサイバー犯罪事例の分析をはじめ、情報セキュリティやデータ保護、法執行、国際関係の各分野における100人以上の専門家の意見のヒアリング結果、新興テクノロジに対する広範なホライゾンスキャニング※4を参考に、2030年頃に世界の一部地域で起こり得ることとして考案されたものです。
本報告書の全文は、こちらからダウンロードいただけます。
※4 horizon scanning:今後大きなインパクトをもたらす可能性のある変化の兆候をいち早く捉え、将来的な展望を得ることを目的とした調査・分析活動。社会や経済、環境、政治分野などへの影響が大きいと考えられる科学技術分野の新興テクノロジが調査対象となることが多い。未来学の1つとされる。

 

<ドラマのスクリーンショット(エピソード1より)>

 


<ドラマの主な登場人物の相関図>

 

 

  • 本リリースは、2021年11月25日現在の情報をもとに作成されたものです。
  • TREND MICROおよびSecuring Your Connected Worldは、トレンドマイクロ株式会社の登録商標です。各社の社名、製品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。