標的型サイバー攻撃対策製品Deep Discovery™が2年連続でNSS Labs侵害検知テストにて最も効果的な推奨ソリューションとして評価

2015年8月21日

※ 本リリースは、2015年8月5日に米国にて発表されたプレスリリースの抄訳です。

トレンドマイクロ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長 兼 CEO:エバ・チェン 東証一部:4704、以下、トレンドマイクロ)は、Deep Discovery Inspector 3.7がNSS Labsが実施した侵害検知(BDS: Breach Detection Systems)テストにて96ポイントのスコアを獲得し、最も効果的な推奨ソリューションとして評価を受けたことをお知らせします。テストはセキュリティを専門とする8つの会社の製品を対象に、標的型サイバー攻撃と巧妙化する脅威に対する総合的な検知率を分析して実施されました。昨年に引き続き、Deep Discoveryは導入しやすいトータルコストと高い検知率を兼ね備えた最も効果的なセキュリティ侵害検知システムとして認定されました。

「NSS Labの侵害検知テストは、公正なテスト結果内容となっており、多くのお客様に非常に意義のあるものです」とトレンドマイクロのCEOであるエバ・チェンは述べました。「標的型サイバー攻撃など脅威がますます高度化し悪質になるなか、効果的にセキュリティ侵害を検知することはあらゆる業種の企業にとって非常に重要になってきています。Deep Discoveryは、コスト意識が高い企業や組織にとって導入しやすいだけでなく、この課題に対応するための現実的なソリューションであることが引き続き実証されました」。

このテストによって、Deep DiscoveryのWeb、Eメール、およびファイルに対する幅広い脅威を検出できる能力が裏付けされました。評価対象のテストとして、コマンド&コントロールサーバ(遠隔操作用サーバ)、ゼロデイ攻撃、巧妙化した不正プログラム、およびネットワークに影響を与える悪質なコードなどの脅威に対する分析が行われました。

「今日のネットワークは絶えず脅威にさらされており、すでに標的型サイバー攻撃など様々な脅威からの被害を受けていてもおかしくありません」と、NSS LabsのCEOであるVikram Phatakは述べています。「重要な点は、ネットワークの安全性を迅速に確認し必要に応じて適切に対応するには、最高クラスの検知ソリューションが必要だということです。NSS Labsの公平なテストの結果、トレンドマイクロのDeep Discoveryは昨年に引き続き安定したパフォーマンスと優秀なテスト結果を示し、推奨すべき最高クラスの評価を獲得しました。侵害検知において最も効果的な製品であることが確認され、ユーザ企業の検討候補リストに必ず入れるべき製品です」。

Deep Discoveryは、攻撃の監視と検出ができる対象範囲が広いという点が特長です。1つの製品を利用するだけで、ネットワーク全体の不正なアクティビティと疑わしいアクティビティを検出することができます。ゲートウェイやファイアウォールのような社内外ネットワークの境界線のみを守るセキュリティ対策製品とは異なり、Deep Discovery Inspectorは、専用のサンドボックスと複数の検知機能を活用することで、すべてのポートを通過するすべてのネットワークトラフィック、および100以上のプロトコルを監視します。また、セキュリティ情報の共有機能により、Deep Discoveryの脅威に関する情報をトレンドマイクロの製品だけでなく他社の製品とも自動的に共有することができます。

ニューブランズウィック大学(UNB)の情報技術サービス部門で、副学長直轄戦略イニシアティブ部の部長であるDavid Shipleyは次のように述べています。「私たちは毎週、数百万に及ぶリモートからのアクセスの試行を受けています。私たちは、実際の脅威を正確に評価し課題に対してより迅速に対応するために、これまで以上に高性能な自動化セキュリティツールが必要になっています。トレンドマイクロのDeep Discoveryによって、脅威のある実際の場所を特定し脅威に対する適切な戦略の立案が可能になり、非常に多くの恩恵を受けています」。

本レポート内容の詳細にさらなる洞察を加えたブログ記事は、こちらのサイトをご覧ください。(英語サイト)

NSS LabsのレポートおよびDeep Discoveryの詳細については、こちらのサイトをご覧ください。(英語サイト)

※ TREND MICRO、Deep DiscoveryおよびDeep Discovery Inspectorはトレンドマイクロ株式会社の登録商標です。各社の社名、製品名およびサービス名は、各社の商標または登録商標です。当資料は、2015年8月5日に米国にて発表されたニュースリリースの抄訳です。